インドの農村社会は貧困、環境、ジェンダーなどの問題が未だに多く残っています。

その解決に向けて、日本電気株式会社（NEC）は途上国での農業のIT化による課題の解決に取り組んでいます。

ICAジャパンは長年のインド農村部の事業地の課題解決に向け、NEC、農業生産法人GRAと連携して、いちごプロジェクトを実施しました。

いちごプロジェクトでは、ポリハウスを建設し、日本産のいちごの水耕栽培を行うことで、高品質ないちごの生産を行い、インドの富裕層への売り込みを行いました。

結果、いちごプロジェクトで生産されたイチゴは、州内のホテルで提供されるまでになり、村人の雇用の促進につながりました。

この取り組みはインドでも認められ、2015年にはインド農業省から「Krushi Ratna賞」を受賞することができました。

タレガオンの市長がイチゴ栽培を見学

ＩＣＡ日本とインドは、インド農業省より”KrushiRatna”賞を受賞しまた。最先端技術の活用と持続可能な地域開発が評価されたのです。
プロジェクト地の村人とICAスタッフがこの賞を受賞するためにステージに立ちました。

三井化学はバイオ合成技術、植物培養技術などの素材開発にとりくみ、高屈折率メガネレンズの材料「DoGreen」を開発しました。

これまで石油に依存していた原材料を「ひまし油」など、植物油に移行する準備をしています。

世界のひまし油の70％はインド・グジャラート州で生産されているため、MCIは当地で住民に目の検査を実施しました。

今後の活動の拠点をつくるのが目的です。ICAはその住民の検眼の設定などを補佐をしました。

MCIは、110人の住目の検査を実施しました。
住民の多くは白内障や近視、遠視に多くかかっていることがわかりました。


「ひまし油」は、カスターオイルとも呼ばれ、目を癒す力があり、胃を綺麗にする働きもあります。

2011年3月11日午後2時46分頃、三陸沖を震源に国内観測史上最大のM9.0の地震が発生し、津波、火災などにより広範囲で甚大な被害がでました。

ICAは震災直後の3月17日から被災地に入り、宮城県と福島県の被災地で緊急物資の配布を行いました。

被災者の方々は、着の身着のまま避難されたため、身の回りのものを持ち合わせていませんでした。そのため、食料品、衛生用品、衣類など様々な物資の配布を行いました。

その後、避難所から仮設住宅への移動が開始された4月頃からは、避難所で必要な家電やキッチン用品等の生活用品の配布を行いました。

加えて、仮設住宅での生活は不便も多く、見ず知らずの人も多くいるため、仮設住宅住民とその地区の住民の絆づくりを目的として、 被災者の「心」を対象とする支援とした、住民懇談会の開催、園芸活動、地域のお祭り支援などを行いました。

また、同時に地域の産業復興を目指し、漁協には販売事務所の設置、農友会には広島での研修を実施しました。

一般の人々、NGO、企業、外国政府も含めて、水、食料、などの支援をした。

仮設住宅で長期にわたる生活の疲労・ストレスを緩和するため、自治会メンバーが助け合い、仮設住宅の周辺に花を植える。